従業員意識調査とは？目的や分析方法を紹介

従業員意識調査の目的

中長期的な事業戦略立案や事業戦略の策定、コンプライアンス遵守違反などの組織的な問題が発生した時などに、働く従業員が実際にどのような意識で業務を遂行しているかを把握することで問題点や課題を特定するために、従業員意識調査を実施します。

特に事業戦略の落とし込みを徹底し生産性を向上することや離職率を下げたいなどの問題意識がある場合には、従業員が会社、業務、働く環境をどのように認識しているかを把握しないと実効性のある打ち手を実施することができません。

また、従来では、顧客満足度の向上のみが着目されがちでしたが、従業員が満足し会社に対する信頼感をもって業務に取り組むからこそ、顧客満足を実現するサービスを提供できるという考え方も浸透してきました。

従業員の意識と顧客の意識は相互に影響を与える合わせ鏡のようなものだと捉えるサティスファクション・ミラー（鏡面効果）のクオリティ向上を組織運営の肝に据える企業もでてきています。

従業員の会社に対するロイヤルティや会社に対する満足度が高い状態で業務に取り組んでもらえるような環境を整備しなければ、会社や組織の継続的な成長が望めないだけでなく、従業員の定着率が高まらなければ足元の事業の遂行にも悪影響が及びかねません。

会社と従業員の対話の機会の一つとして、従業員意識調査を位置づけ、必要な改善施策を実施しながら、継続的に従業員・組織の状況をモニタリングしていくアプローチをとる企業が増えています。

全社的な傾向、部署ごとの特徴、入社時期、職種、役職などの回答者の属性ごとなどセグメントを設定して分析します。

それによって、問題や課題を明確に特定することが可能になります。また、eNPS℠¹(Employee Net Promoter Score)という指標を用いて、従業員の状態を把握しようとする企業が増えています。

eNPSとは、従業員ロイヤルティ（職場に対する愛着・信頼の度合い）を数値化する指標で、eNPSが上位の企業は離職率が低く、やりがいを感じることができる職場であり、社員の生産性も高いという傾向が示されています。

この指標を使って、回答項目ごとの有意な相関関係を特定し、総合的な満足度にどのような因子がポジティブもしくはネガティブに寄与しているか、また寄与度を特定することも有効です。

離職率の改善や生産性、モチベーションの向上を目的として設定する場合は、3カ月に1回程度、最低でも半年に1回程度従業員意識調査を実施することが必要になります。

調査の回答負荷を最適にコントロールするために、設問数を最低限に絞り込み、分析もスピーディに進めることが必要です。

調査結果は、経営層や事業責任者に報告するほか、実際の従業員との関わりの深い、部長・課長などの管理職層などにも共有し、具体的な改善を促していきます。定期的に調査を実施することで、改善状況を数値化して把握し、関係者で共有することが可能になります。

継続的に調査を実施する中で、課題が見えてきた場合は、分析家結果をもとに、設問内容を見直しより具体的な従業員の意識を把握することで課題の特定を効果的に進められるようになります。

首都圏で働く方々を対象に大規模なeNPS℠を活用した、ES調査を行い詳細に分析した調査レポートです。

eNPS℠を活用したアンケート作成方法や分析手法を紹介しているしているので是非ご参考にしてください。

個人情報の取扱いについてはこちらからご確認ください。