リファラル採用(リクルーティング)とは？運用制度や事例を紹介

リファラル採用とは？
リファラル採用の運用方法
報酬やインセンティブの設定方法
事例

リファラル採用とは？

　従来の採用では、求人媒体や業界別・職種・年代別の企業説明会イベントなどの公募、人材紹介会社からの推薦を受けて候補者との接点を持つことが一般的でした。また、求める職種・ポジションに応じて母集団を形成して、そこから求める経験やスキル、自社の価値観にマッチするかなどを見極めて候補者を絞り込んでいくというプロセスとなっていました。

　しかし、必ずしも母集団を形成して採用人数を確保することが必要ではない職種・ポジションも存在し、かつ入社後のミスマッチで定着しないこともあります。そこで、注目されるようになったのがリファラル採用です。リファラル（referral）とは英語で紹介の意味です。リファラル採用、リファラルリクルーティングと呼ばれるのは、社内のことをよく理解し、活躍している自社の従業員に知人や友人を紹介・推薦してもらい、選考を進めていきます。従業員の知人や友人に声をかけてもらうことで、転職潜在層にアプローチすることも期待できます。

　実際に働いている従業員の声から採用プロセスに進んでもらうことで、候補者には社内の実態をより把握してもらいやすくなります。経営層や人事担当者からの話だけではなく、実際に働く人の声から興味をもってもらうことで、入社前後のギャップが生じるリスクも少なくなります。また、継続的な求人媒体への出稿や人材紹介者の成功報酬フィーの支払いの負担が生じますが、リファラル採用を活用することで採用コストの最適化を図ることも狙いの1つになります。

リファラル採用の運用方法

　従業員に採用候補者となるような知人・友人を紹介してほしいという依頼を口頭で伝えるだけでは安定的に運用をすることが難しいです。経営層からリファラル採用の重要性を周知するほか、募集中の職種やポジションの概要を伝え、どのような人に応募をしてもらいたいかを明確にする必要があります。また、従業員の紹介の手間を省くためにも、会社・職種の内容や魅力を伝えるページなどを作成し、情報の共有がしやすい環境を整えることも求められます。また、リファラル採用の進捗を共有することで、全社的な取り組みが進んでいることを伝えることも効果的です。

　企業によっては、eNPS℠¹調査や従業員満足度調査などの調査結果を活用して、リファラル採用を進めています。eNPS℠とは「Employee Net Promoter Score」の略で、従業員ロイヤルティ（職場に対する愛着・信頼の度合い）を数値化する指標です。eNPS℠が高い従業員は知人・友人への推奨意向が高いと言えます。調査によってリファラル採用の推進に協力的な従業員を特定し、知人や・友人への紹介を面談等で依頼しているケースもあります。

報酬やインセンティブの設定方法

　知人や友人を紹介してくれた従業員への報酬やインセンティブの設定は企業によって方針が異なります。インセンティブを得るために、知人や友人を紹介したと思われたくないという心理的な抵抗感を軽減するためにも報酬やインセンティブを特に設定しないケースもあります。何かしらのインセンティブを従業員に還元する方針の場合は、紹介をしてくれた従業員に対して、紹介者の入社後3カ月程度の時期に、10万円～30万円の報奨金を支払うケースが多くなっています。一方で、報奨金という形ではなく、知人や友人に会社を紹介する目的で設定した食事会や喫茶の費用を3000円～1万円程度でサポートする形がとられることもあります。

事例

サービス業　ベンチャー

あるサービス業のベンチャー企業では従業員の離職が問題となっていた中で、離職率の改善と採用の強化を目的にeNPS℠調査を実施しました。従業員が会社の現状をどのように捉えているかを把握し、改善策を立てる一方で、eNPS℠へポジティブな影響を与えている因子を特定し、リファラル採用においてどのように自社を紹介してほしいか伝え方のマニュアルを作成しました。また、入社歴の浅い従業員に対しては、研修を実施して個人の感覚だけではなく従業員の代表として会社の説明をできるような環境整備を行ったことで、紹介される候補者も、全体的な従業員の意識を把握することが可能になり、応募段階でも効率の良いコミュニケーションを行うことが可能になりました。

IT系　大手

あるIT計大手企業ではeNPS調査を実施し、eNPS℠上位の従業員に対して積極的にリファラル採用に協力してくれるように依頼しました。リファラル採用を全社横断のプロジェクトと位置付け、3カ月に1回程度進捗を共有しながら、通常の業務と並行して採用活動に関わってもらう体制を構築し、紹介者が入社をした場合には、入社後3カ月のタイミングで20万円の報奨金を紹介元となる従業員に支払うという施策を行っています。