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従業員満足度アンケートの実施によって得られる5つのメリット

従業員満足度アンケートは定期的に実施する必要があります。しかし「準備」「回収」「分析」「改善」「検証」などで手間がかかるため、人材不足に悩む企業では実施に二の足を踏むケースも多いでしょう。

ですが、多くの手間はかかるものの、それ以上のメリットがある点も間違いありません。今回は従業員満足度アンケートの実施によって得られる5つのメリットをお伝えします。

従業員満足度アンケートで多くのメリットを得られる理由

従業員満足度アンケートはなぜ、多くのメリットを得られるのでしょう。その理由として、次のような点が挙げられます。

  自社の見えない課題が可視化される

仕事や上司、職場環境などに対して、満足しているかどうかを聞ける従業員満足度アンケート。しかし、それだけではなく、不満に思う点やその具体的な理由も聞き出せます。そのため普段は気が付かないような自社の課題が、可視化されるのです。

  改善すべき課題の優先順位が明確になる

従業員満足度アンケートは、単純に従業員の満足や不満を知っていけるだけではありません。たとえば満足度の高い従業員が「待遇」「上司との関係」など何に対してもっとも高い評価をしているか相関関係を分析すれば、満足度を高めるために改善すべき点が分かるのです。

闇雲に不満点を改善するよりも、優先順位を明確にして改善を進めたほうが効率もよく、高い効果が得られるでしょう。

  質問設計の工夫でさまざまな目的を果たせる

従業員満足度アンケートは、質問設計の工夫でさまざまな効果が得られるのです。たとえば、自社の理念やポリシーを理解しているかどうかを質問項目に含めると、従業員に企業理念やポリシーを浸透させられるというメリットが期待できます。

従業員満足度アンケートにeNPS℠がおすすめな理由

従業員満足度アンケートによって高い効果を得たいのであれば、その方法も知っておきましょう。特におすすめの方法はeNPS。これは自社の顧客ロイヤルティを数値化する指標であるNPS(ネット・プロモーター・スコア)を従業員用に活用したものです。

まず、従業員に、自社で働くのを周囲の知人、友人に薦めたいかどうかを0~10の11段階で評価してもらいます。そして0~6を批判者、7と8を中立者、9と10を推奨者とし、推奨者の割合から批判者の割合を引いていくとeNPSの数値が算出されるのです。

eNPSが従業員満足度アンケートにおすすめである最大の理由は、「従業員の信頼度が計測できる」「立ち位置が明確になる」といった点。単純に満足や不満を聞くより、立ち位置による評価が可視化されるため改善策が立てやすくなります。

eNPSの詳しい説明は下記URLを参照ください。

eNPS℠とは|EnotionTech

従業員満足度アンケートの実施で得られるメリット5つ

次に実際に従業員満足度アンケートを実施して得られるメリットについて、主な5つを紹介します。

1.課題の早期発見、迅速な対応が可能

従業員満足度アンケートは、定期的(年に2~4回)に行う必要があります。なぜなら実施の間隔が空きすぎると課題の発見が遅くなり、迅速な対応ができなくなってしまうからです。

通常はアンケート実施後、結果を分析し、課題を抽出して改善します。そしてまたアンケートを実施し、実際に改善されたかを確認していくのです。これを年に2~4回繰り返せば、課題の早期発見と迅速な対応が可能になります。

2.従業員の信頼感向上

発見した課題を迅速に解決すれば、従業員からの信頼感も高まり、定着率が向上します。これにより、離職率が低下し、新たに従業員を採用したり教育したりするコストも削減できるでしょう。

また、アンケート結果によって、会社全体の課題以外に従業員個人の課題も可視化されます。仕事や職場環境などに対し不満を持っている従業員を見つけ出し、ケアを行っていけば個々の離職対策にもつながるでしょう。

3.適切な人員配置が可能

アンケート結果は社内の課題改善、個々の従業員の離職対策以外にもさまざまな活用方法が考えられます。そのひとつが適切な人員配置です。従業員の業務に対する満足度を配置転換時の参考にすれば、適材配置が可能になるため、従業員の定着率に大きく貢献します。

4.生産性の向上

発見した課題の種類にもよりますが、たとえばアンケートによって業務を滞らせてしまっていたボトルネックが発見され改善されれば、スムーズな業務が可能になり効率化を達成します。また前述したようにアンケート結果から従業員の適材配置が実現すれば、生産性向上も期待できるでしょう。

5.優秀な人材確保と顧客離れの防止

離職率の低下は、人材維持だけではなく、新たな人材採用時にも大きなアピールポイントとなり、優秀な人材確保に貢献します。また接客業のように従業員の質が直接、顧客の維持に関連する状況の場合、離職率の低下は顧客離れを防ぐといったメリットも生み出すのです。

従業員満足度と顧客満足度の向上と業績の相関は?

前項で、従業員と顧客が直接的に接する機会が多い接客業は、従業員満足度向上が顧客離れ防止のメリットにつながると説明しました。しかし、顧客満足度の向上という側面から見れば、接客業以外の職種でも従業員満足度の向上に大きく貢献するのでます。具体的に従業員満足度と顧客満足度の相関関係の例を説明しましょう。

  従業員満足度の向上により顧客満足度も向上する

職場環境や待遇、上司とのコミュニケーションなどの面で従業員満足度が向上すれば、それが顧客に対するサービスにも反映されます。「接客業であれば、より質の高いサービスを提供しようという意識が強くなる」「接客業以外では、生産性が向上し、商品の質を上げようという意識が強くなる」のです。その結果、顧客満足度の向上につながります。

  顧客満足度の向上により業績が向上する

顧客満足度が向上すれば、リピーターが増えたり顧客から顧客への紹介が増えたりするため、業績の向上が実現します。

  業績の向上により利益が従業員に還元されれば、さらに従業員満足度が向上する

業績が向上し、得た利益を従業員に還元すれば、従業員満足度のさらなる向上が期待できます。そして従業員満足度がさらに向上すれば、それがまた顧客満足度の向上につながるという好循環が生まれるでしょう。

「本当にこのような結果が生まれるのだろうか」といった疑念を持つ人もいるかもしれません。実は従業員満足度や顧客満足度などの非財務指標と財務業績の相関については、過去に多くの調査や研究が行われているのです。

2014年に、鈴木研一氏と松岡孝介氏によって発表された論文『従業員満足度、顧客満足度、財務業績の関係-ホスピタリティ産業における検証-』では、6年間のデータをもとに満足度と企業の収益の相関について検証しており、その関連性の強さは確認済です。そうした意味でも従業員満足度と顧客満足度の向上は、業績に大きく影響するといえます。

詳しくは下記URLを参照ください。

顧客満足度と従業員満足度、財務業績は関係があるのか?日本の研究を紹介!|EmotionTech

従業員、顧客、企業のすべてにメリットが生まれる従業員満足度アンケート

従業員満足度アンケートは、従業員だけにメリットが生まれるものではありません。従業員満足度が高まれば、顧客満足度の向上も見込めますし、それが業績向上につながる可能性も高いのです。

もちろん「従業員満足度アンケートを行えばすぐメリットが生まれる」わけではありません。結果から課題を発見し、迅速に改善して初めてメリットが生まれるのです。いち早く社内の課題発見や改善を進めるためにも従業員満足度アンケートを実施してみてはいかがでしょう。

eNPS℠を活用した従業員満足度調査事例

首都圏で働く方々を対象に調査を行い、結果と合わせてeNPS℠を活用したアンケート作成方法や分析手法を紹介している資料です。
働き方改革の実現に向けて少しでも参考にしていただければ幸いです。

個人情報の取扱いについてはこちらからご確認ください。

参考:

 従業員満足度と顧客満足度には相関関係がある!調査結果を基に解説|ONE TEAM Lab

 

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