テレワーク時における従業員エンゲージメント調査

調査概要

【企業向け調査】
調査目的：組織における従業員エンゲージメントやテレワーク課題の発見
調査方法：ランスタッド株式会社、WeWork Japan 合同会社、株式会社エモーションテックの3社がこれまで接点を持った、人事・総務を含む企業の方にアンケートを実施
調査期間：2021年3月9日~15日
回答数：707件

【従業員向け調査】
調査目的：回答者個人の従業員エンゲージメントやテレワーク課題の発見
調査方法：インターネット上でアンケートを実施
調査期間：2021年3月9日~15日
回答数：861件

調査結果

テレワークの現状と継続可能性

最もテレワーク実施頻度が高いのは「インターネットに関する情報サービス業」、テレワーク実施頻度が低いのは「建設業」「運輸業・郵便業」

2019年以降、テレワークを開始する企業が大幅に増えた一方、その取り組み・活用の度合いは各社によって大きくばらつきが発生している。本調査においてもテレワークの実施頻度に関する回答を集めたところ、全体では「週5日以上」が22%と最も多く、次いで「週3日程度」が20%だった。

一方、各業界ごとにテレワークの実施日数に偏りが見られた。「インターネットに関する情報サービス業」では週5日以上との回答が46%もあったのに対し、「建設業」や「運輸・郵便業」ではそれぞれ5%、7%と全体的にもテレワークの頻度が低いことが見て取れる。

テレワークによる生産性の変化

従業員側は生産性が高まったとする声が多い一方、企業側は生産性が下がったと認識

「オフィス勤務時の標準的な生産性を5とすると、テレワーク時の生産性は何点ですか？」の設問に対し、0~10で回答を取得した。下記の図は、従業員向け調査の回答と企業向け調査の回答をそれぞれ、「0~3(オフィス勤務時より低い）」、「4~6(オフィス勤務時と変わらない)」、「7~10（オフィス勤務時より高い）」に区分したグラフである。

テレワークによるエンゲージメントの変化

従業員側はエンゲージメントが高まったとする声が多い一方、企業側はエンゲージメントが下がったと認識

テレワークが開始して以降のエンゲージメント変化についても調査を行った。「テレワークが開始する前と比べて、エンゲージメントはどう変化しましたか？」という質問に対して、「とても高くなった～とても低くなった」の5段階で評価を集めたところ、以下の図のとおりとなった。

テレワーク時の生産性とエンゲージメント変化の関係性検証

テレワークで生産性が高まったと感じている人ほど、会社へのエンゲージメントも高まったと回答

「オフィス勤務時と比較したテレワーク時の生産性」と「テレワーク開始以降のエンゲージメント変化」の関係性を検証したところ、オフィス勤務時と比べて生産性が高まったと感じている人ほど、会社に対するエンゲージメントが高まったとする回答が多かった。特に、生産性が高まった（7点以上）と回答している場合には、「高くなった」と回答したグループの割合が「低くなった」と回答したグループの割合を大幅に上回っており、テレワーク生産性とエンゲージメントの強い相関性が見て取れる。