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テレワーク時における 従業員エンゲージメント調査

新型コロナウイルス感染症の影響により、多くの企業がテレワークの導入を開始し、働き方が大きく変化した。同時に、テレワーク開始によって発生した新たな組織課題に、多くの企業が変革を迫られた。2021年度は、こうした環境下であっても、組織力を高めていく方法として「従業員エンゲージメント」に改めて注目が集まっている。

今回の「テレワーク時における従業員エンゲージメント調査」では、雇用側(企業側)と従業員側、それぞれのテレワークにおける働き方に関する意識調査を実施した。

これまでオフィスに集まり、知らず知らずのうちに形成されてきた企業への帰属意識やエンゲージメントは、テレワークの普及とともにどのような変化があったのだろうか。また今後、従業員エンゲージメントは、どう形成していくべきなのだろうか。

本調査の結果を、今後テレワーク常態化を見据えた組織運営を推進される方々に、ぜひお役立ていただきたい。

テレワーク調査キャッチ画像

調査概要

【企業向け調査】
調査目的:組織における従業員エンゲージメントやテレワーク課題の発見
調査方法:ランスタッド株式会社、WeWork Japan 合同会社、株式会社Emotion Techの3社がこれまで接点を持った、人事・総務を含む企業の方にアンケートを実施
調査期間:2021年3月9日~15日
回答数:707件

【従業員向け調査】
調査目的:回答者個人の従業員エンゲージメントやテレワーク課題の発見
調査方法:インターネット上でアンケートを実施
調査期間:2021年3月9日~15日
回答数:861件

調査結果

テレワークの現状と継続可能性

最もテレワーク実施頻度が高いのは「インターネットに関する情報サービス業」、テレワーク実施頻度が低いのは「建設業」「運輸業・郵便業」

2019年以降、テレワークを開始する企業が大幅に増えた一方、その取り組み・活用の度合いは各社によって大きくばらつきが発生している。本調査においてもテレワークの実施頻度に関する回答を集めたところ、全体では「週5日以上」が22%と最も多く、次いで「週3日程度」が20%だった。

一方、各業界ごとにテレワークの実施日数に偏りが見られた。「インターネットに関する情報サービス業」では週5日以上との回答が46%もあったのに対し、「建設業」や「運輸・郵便業」ではそれぞれ5%、7%と全体的にもテレワークの頻度が低いことが見て取れる。

テレワークによる生産性の変化

従業員側は生産性が高まったとする声が多い一方、企業側は生産性が下がったと認識

「オフィス勤務時の標準的な生産性を5とすると、テレワーク時の生産性は何点ですか?」の設問に対し、0~10で回答を取得した。下記の図は、従業員向け調査の回答と企業向け調査の回答をそれぞれ、「0~3(オフィス勤務時より低い)」、「4~6(オフィス勤務時と変わらない)」、「7~10(オフィス勤務時より高い)」に区分したグラフである。

テレワークによるエンゲージメントの変化

従業員側はエンゲージメントが高まったとする声が多い一方、企業側はエンゲージメントが下がったと認識

テレワークが開始して以降のエンゲージメント変化についても調査を行った。「テレワークが開始する前と比べて、エンゲージメントはどう変化しましたか?」という質問に対して、「とても高くなった~とても低くなった」の5段階で評価を集めたところ、以下の図のとおりとなった。

テレワーク時の生産性とエンゲージメント変化の関係性検証

テレワークで生産性が高まったと感じている人ほど、会社へのエンゲージメントも高まったと回答

「オフィス勤務時と比較したテレワーク時の生産性」と「テレワーク開始以降のエンゲージメント変化」の関係性を検証したところ、オフィス勤務時と比べて生産性が高まったと感じている人ほど、会社に対するエンゲージメントが高まったとする回答が多かった。特に、生産性が高まった(7点以上)と回答している場合には、「高くなった」と回答したグループの割合が「低くなった」と回答したグループの割合を大幅に上回っており、テレワーク生産性とエンゲージメントの強い相関性が見て取れる。

調査結果の詳細

ホワイトペーパーでは、従業員が抱える具体的な課題や、テレワークの生産性に影響を与える要因について、より詳細に解説しています。
是非資料をダウンロードしてご確認ください。

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